【もう限界】突然コールセンターを辞めるのはあり？即日退職のためのポイントを解説！

この記事を読まれている方は、コールセンター勤務に精神的ストレスを感じているのではないでしょうか？

コールセンター業務は向き不向きが激しく分かれる職種故に、精神的負担や苦痛を溜め込んでしまう方は珍しくはありません。

また、コールセンター適性があったとしても業務過多、上司からのモラハラ、パワハラなど選ぶコールセンターに問題が多数あることが原因の場合もあります。

本記事ではコールセンター業務に精神的に疲弊してしまった方が行うべき対処法と、即日退職などコールセンターを突然辞めるうえで気を付けなければならないポイントまで解説していますので是非最後まで御覧ください。

コールセンター勤務で注意するべき症状

まず、現在のコールセンター勤務をしんどいと少しでも感じている人は以下のような症状がでていないかチェックしてみてください。

私自身も新卒時に、ブラックなコールセンター勤務を経験しており、過去身体も精神もボロボロになっていた時期がありました。

心と身体、仕事上での変化についての症状として上記のものが一つでもあてはまる方は、深刻なストレスを抱えている可能性があります。早急に退職を検討するべき状態といえるでしょう。

職場の人間関係もあり、社会人として失格なのではないか、他の同僚、メンバーに迷惑をかけることになるのではないかなど不安要素がある方もおられるかもしれません。しかし、大事なのはあなた自身の心と身体です。

心と身体含めて、あなたの人生の責任を会社や他のメンバーがとってくれるわけではないのです。限界を超えて、無理をすることで深刻な疾患をわずらってしまった場合、その後の社会復帰はかえって時間がかかることになります。手遅れになる前に是非行動しましょう。

状況改善のため退職前に行えること

それでも、コールセンターを辞めるのはためらわれるという方、状況改善のために退職という最終手段をとる前に少しでも行動したいという方に向けての内容です。

全部既に行っていて何も結果が変わらなかったという方は読み飛ばしていただいて結構です。

結論、退職前に、状況改善のために行うことのできる手段は以下の３つになります。

順番に解説していきますね。

退職以外の手段①：信頼できる上司に相談

一つ目は信頼できる上司に相談することです。もし直属の上司にいればその方が望ましいですし、いなければ別のもっと上の立場の方でも大丈夫です。

なお、相談する際以下のポイントに気を付けるとよいでしょう。

退職以外の手段②：パワハラがあれば相談窓口に相談

もしストレスの原因がパワハラの場合は、会社に設立されている専用の相談窓口にて直接相談をするのがベストです。

なお、その際に過去パワハラを受けた日時、言動などの記録があるとよいでしょう。

特に、メールや音声記録などの明確なエビデンスがあればパワハラとしての事実立証が容易になるので、日頃から削除せず残しておくとよいでしょう。また、相談窓口での担当者の名前や日時を記録することも忘れないようにしましょう。

退職以外の手段③：休職可能か相談

3つ目の手段は、退職前に休職期間を設けることです。仕事から離れる時間を設け、心身ともにリフレッシュする時間を作りましょう。

ただし、休職申請の方法や規約は会社や従業員としての契約形態によって変わってきますのでよく事前に情報を収集をしていく必要があるでしょう。

また、休職を認可してもらうためには適切な理由が必要ですし、ノーワーク・ノーペイの原則（労働基準法24条）により原則として休職期間中に、会社側は給与の支払い義務はないので会社規約によっては退職をしてしまった方が良い場合もあるでしょう。

もちろん、次の職場が見つかっていない、あるいは決まっていない場合などにこの方法をとり保険を張る方法もありでしょう。

コールセンターを辞めたい人は多い？

上記の退職以外の方法を、事前に行ったところで一向に改善が見込めない場合は迷わず退職を検討した方がよいでしょう。

実際コールセンターを辞めたい、退職をしてしまう人は多いといえます。コールセンターによっては、入れ替わりが多いことをはなから想定をしているところもあるくらいです。

本サイトの別記事でもコールセンターを辞めたい人の割合や、理由について実際に経験者の声を調査した結果などをもとに詳細に解説しているので参考にしてみて下さい。

コールセンター勤務を辛い、辞めたいと感じて退職をする人は他にも数多くいるのです。あなた一人が我慢する必要はありませんよ。

コールセンターを突然辞めたい時に注意するべきポイント3選

ストレスがすでに限界を超えている方でコールセンターを短期間で、何なら即日で辞めたいけれどできるのかな？と思われている方もおられると思います。

結論、コールセンターを突然辞めることは可能ですが、職場によって状況が変わることもあり対応方法には注意が必要となります。

コールセンターを突然辞めてしまいたい人、あるいは短期間で退職をしたい方は以下の３つのポイントをおさえておくとよいでしょう。

順番に解説していきますね。

ポイント①：緊急性の高い適切な退職理由を用意する

コールセンターを即日、あるいは短期間で辞める際に会社への説得が必要になりますが、その際に適切な退職理由の用意が必要となります。

口頭や電話、文面で伝える場合、いずれにせよ緊急性の高い会社が納得しやすい理由を用意しなければなりません。

比較的会社を説得しやすい退職理由として以下の例があります。

要するに、「少し休んだら大丈夫だよね。」と会社側から言われてしまう可能性がない、休職や有休消化ではなく退職という方法をとるしかない引き止められない理由を提示する必要があるということです。

なるべく緊急を要する、なおかつ健康問題や個人のプライベートにおけるデリケートな問題など重大性の大きい理由を提示できるとよいでしょう。

ポイント②：会社の合意なしで即日退職はできない

ポイント2つ目は先述した通り会社の合意なしで、即日退職をすることはできないということです。

基本的にどの職業でも、会社の合意がなければ即日退職はできません。会社の上司や管理者に「本日をもって退職させてください」と突然打診を行ったところで了承されない場合がほとんどであると考えられます。

そもそも民法にて、以下のように会社を辞める場合には2週間前までに申告が必要であると定められています。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　引用： e-GOV法令検索/第627条

ただし、詳しくは後述しますが、合法で実質的に即日で退職する方法は存在します。

退職希望の旨を会社に伝えて、実質的に一度も会社に行かずに退職をすることができるのです。

ポイント③：バックレはリスクが高い

ポイント3つ目はバックレはリスクが高いということです。

コールセンターを即日、最短で辞めるためにもう面倒なコミュニケーションや手続き等は一切行いたくない、バックレて、無断欠勤をした方がいいのではないかと考える人もいるのではないでしょうか。

結論、バックレはリスクが高いのであまりおすすめできません。具体的なリスクとして以下のものが考えられます。

まず面倒で遮断したかった会社のコミュニケーションが余計、発生する可能性が高いのでバックレはおすすめできません。辞めたのか欠勤なのかが会社側には分からず、他の事情がある可能性などを考えるからです。

また、その結果として退職した後に必要になる離職票や源泉徴収票の発行も遅くなってしまいます。離職票がなければ失業保険の手当を受けることもできず、源泉徴収票がないと納税時に色々と不具合がおきます。

さらに一番厄介なものは、損害賠償請求のリスクがあることです。これは可能性が高いとはいえませんが、ゼロではありません。実際に請求された例もあるので、他人事ではないでしょう。

会社をすぐに辞めたい気持ちは最もなのですが、バックレには今以上に新たなトラブルや、悩みにつながるリスクがあるのです。

ポイント④：即日退職方法は自分で行うか代行するかの2択

最後のポイントは、即日退職を行う方法は自分自身で行うのか代行をするのかの2択であるということです。

具体的には自分で必要な手続きを行う方法と、退職代行サービスを利用して手続きを代行してもらうということになります。

自分で退職手続きを行う場合、退職代行サービスを利用する場合のメリット、デメリットについてそれぞれ順番に解説していきます。

自分で手続きを行う場合のメリット、デメリット

結論、自分で即日退職の手続きを行う場合のメリット、デメリットはそれぞれ以下の通りです。

やはり、自分で手続きを行う場合はコストがからないというメリットがあるものの退職手続きを自分ですべて行わなければならないので手間が増えるというデメリットがあります。

また、そもそもコールセンターを即日退職したいと思っている方の多くは精神的ストレスに苛まれていると思います。退職手続きを上司や管理者とのやりとりの中で直接行うことに更なる負担を感じる人は少なくないでしょう。

退職代行サービスを利用する場合のメリット、デメリット

退職代行サービスを利用する場合のメリット、デメリットはそれぞれ以下の通りです。

退職代行サービスを利用する場合のメリットは、退職にまつわる手続きは基本的に全部やってくれるので手間がかからないということです。

上司や管理者など会社側とのやり取りを全く行う必要がないのも魅力的といえるでしょう。また、弁護士運営のものや監修の代行サービスの場合は法的知識に基づいてサポートを受けられるのも心強いです。

唯一のデメリットは、サービス利用コストがかかるということと、業者が数多く存在している故に中には悪質な業者も存在しており、良質なサービス業者を選定する必要があるということです。

【雇用形態別】コールセンターを即日退職するための手続き

次に雇用形態別にコールセンターを即日退職する場合に必要な手続きを解説していきます。代行サービス等を利用せずにご自身で退職手続きを進める方は是非参考にしてみて下さい。

正社員の場合

正社員の場合、コールセンターを即日退職する方法は主に以下の３つとなります。

順番に解説していきますね。

会社から合意を得る

会社から即日退職の旨を申し出て合意が取れれば、退職は成立します。

ただし、先述した通り基本的には民法ベースで退職の旨は2週間前までに申し出るようにと定められていますし「本日をもって退職させてください」が会社側から受理されることは基本的にはあまりないと思ってよいでしょう。

退職まで有給休暇を利用する

退職まで有給を利用して一度も出社せずに退職する方法です。

民法ベースで退職は2週間前までに申し出ることが義務付けられてはいるものの、退職日までの出社は強制事項ではありません。

ただし2週間分の有給が残っていることと、退職希望に合わせて有給申請を自分で交渉しなければならないので気が引ける、おっくうという方もおられるでしょう。

退職日まで欠勤扱いにしてもらう

退職まで欠勤扱いにしてもらうという方法もあります。

これは、2週間分も有給が残っていない方や給与の天引きがあっても構わないのでとにかくもう会社に行きたくないという方におすすめの方法になります。

ただし、この場合も会社から同意を得る必要があるゆえに、交渉の手間がかかるというデメリットはあります。

契約社員の場合

契約社員の場合は、コールセンターを即日退職する方法は以下の2つになります。

順番に解説します。

やむを得ない理由がある

契約社員の場合は正社員の場合とは異なり以下のように、やむを得ない理由がある場合直ちに退職ができるという旨の記載が民法628条にあります。

当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　引用： e-GOV法令検索/第628条

また、やむを得ない理由については法律上明確な定義はないものの以下のものが該当するといわれています。

上記以外も労働者自身にとってどうしようもない理由の場合は基本的にはあてはまるようです。

契約期間が1年以上

契約期間が一年以上でかつ1年以上勤務をしている場合は以下労働基準法第137条で定められているように、会社に申し出ることで即日辞めることが可能です。

期間の定めのある労働契約（一定の事業の完了に必要な期間を定めるものを除き、その期間が一年を超えるものに限る。）を締結した労働者（第十四条第一項各号に規定する労働者を除く。）は、労働基準法の一部を改正する法律（平成十五年法律第百四号）附則第三条に規定する措置が講じられるまでの間、民法第六百二十八条の規定にかかわらず、当該労働契約の期間の初日から一年を経過した日以後においては、その使用者に申し出ることにより、いつでも退職することができる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　引用： e-GOV法令検索/労働基準法第137条

パート・アルバイトの場合

パート・アルバイトの場合は、雇用期間が定められている場合は契約社員、定められていない場合は正社員と同様になります。

パート・アルバイト契約でコールセンターで勤務をされている方は、ご自身の雇用期間について採用時の契約書類を確認するか会社側の管理者に直接問い合わせるのがよいでしょう。

確実に即日退職したい方には退職代行サービスがおすすめ

ここまで解説をしてきた通り、コールセンターを即日退職したい時に自分で直接手続きを行う場合は必ず会社との直接的な交渉の手間が発生します。

やはり会社によっては、引き止めてきたりなどすぐ辞められると思ったのにスムーズに退職手続きが進まなかったりなどのリスクがあります。

本記事を読まれている方の中には、コールセンターへの精神的ストレスが大きすぎたり、そもそもコールセンターの上司や管理者に大きな問題があったりなどが原因で直接会社とやり取りを行う余裕がないという方も多くおられると思います。

確実に即日退職をしたいという方や、絶対に引き止められたくない、退職にまつわる手続きは全投げしたいという方にはやはり退職代行サービスがおすすめになります。

ただし、退職代行サービスはとても便利である反面、退職という法律に一部関わるデリケートな問題を扱うため業者の選定が肝になってきます。

実際に100社以上あるといわれる退職代行サービスはピンキリですが、良質な退職代行サービスの特徴は以下の通りですので是非おさえておくとよいでしょう。

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突然コールセンターを辞めるのはあり？：まとめ

本記事のまとめになります。

コールセンター勤務に心身ともに負担がかかってしまっている方は退職を検討するべきということを述べてきました。

コールセンター自体、向き不向きが分かれやすい職種かつ選ぶコールセンターによっても労働環境がピンキリであるので現に早期離職者や辞めたいと考えている人は多いのです。

社会人として仕事や、責任のことを考えるのも立派ですが、肝心のあなたの人生が壊れてしまったら元も子もありません。明るい未来のために今勇気を出して一歩行動することが大事です。

また、解説したように、コールセンターを即日退職することは実質可能であり雇用形態ごとに方法は若干異なってきます。確実に即日退職を行いたいという方は、手間や負担を考えると退職代行サービスのご利用がおすすめになりますので是非利用を検討してみて下さい。

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